看護職の自己教育性を促進する要因

要旨

　看護職の自己教育性を促進する要因を検討することを目的として、現在就業中の看護職（看護師および准看護師）1,030名を対象として、インターネット調査を実施した。その結果、看護職の自己教育性には、所属施設規模、婚姻と子どもの有無、看護最終学歴が関連していることが明らかとなった。日本看護協会は、2023年に生涯学習ガイドラインを策定し、それぞれの看護職が継続的な学習に主体的に取り組む必要性を指摘している。これまで看護職の継続教育は、所属する施設が提供する職場内教育が中心であり、今回の結果からも、所属施設の規模により自己教育性が異なっていた。入院病床のない施設と入院病床が300床未満の施設で就業している看護職の自己教育性は低い傾向にあり、就業している看護職の教育が施設から提供される教育内容に影響されることが示唆された。日本看護協会の目指す生涯学習を実現するためには、従前の施設を主軸とする継続教育のみに依存するのではなく、所属施設の規模に関わらず、個々の看護職が自己教育の力を身につけるための新たなしくみづくりが課題である。