新生児をもつ父親の育児行動促進プログラムの実行可能性の検討

要旨

目的

本研究の目的は新生児をもつ父親の育児行動促進プログラム開発に向けて、作成した初期プログラムの実行可能性を検討することである。

対象と方法

第1子が生まれた父親12名を対象に予備的な介入研究を実施した。介入群の父親へ育児行動促進プログラムを実施し、対照群の父親は施設の通常の支援を受け、自記式質問紙調査によりプログラムの受容性、実装および限定的な有効性に関する量的、質的データを得て、実行可能性を検討した。本研究は松蔭大学研究倫理審査委員会の承認（第2327号）を得て実施した。

結果

退院１週後は10名、3週後は9名より調査票の回答を得た。プログラムの受容性および実装は概ね良好であったが、プログラムの一部改善が必要であった。限定的な有効性は、退院1週後の父親の「積極的な関与」の平均値は介入群5.43（SD0.34）であり、対照群の5.00（SD1.18）と比較して高い傾向にあった。背景要因による比較では父子同居群および休暇日数3日以下群の育児行動はより高い傾向にあった。

結論

本研究により、開発した初期プログラムの実行可能性を高めるための課題およびRCTに向けた検討内容が明らかとなった。今後はこれらの課題への対処、検討を実施したうえでRCTによるプログラムの効果検証を行う必要がある。